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ネット広告の3要素の「SEO」「魅力的な広告文」「表示規制のクリア」のコンサルティング。
5年前と比べて、ホームページへの反応が明らかに落ちたと感じませんか?
ヤフー・グーグルでの検索順位は大きく変わらないのにアクセス数はやや減っている。
ヤフー広告の広告単価が上がって、以前と同じアクセス数を得るには広告費を上積みしなくてはならない。
SEO業者や広告コンサルタントにお金を払ったが、その費用を回収するだけの成果が上がらない。
そんな悩みを持つWEB運営事業者さんは多いと思います。
その原因はズバリ、次の2つです。
(1)ライバル・サイトの増加
(2)WEBサービスの多様化
ライバル・サイトが増えていることはキーワード検索をかけてみれば一目瞭然です。
昔は簡単に上位表示が出来て、ライバルも少なかったのに、今では検索結果の1ページ目は強力なライバル達がひしめいています。
ホームページの模倣や改良は簡単ですから、次から次へと新しいライバルが生まれてくるのですね。
しかも、SEO対策もあって事業者さんは複数の運営サイトを保有するのは当たり前になっています。
ライバル・サイトが倍々ゲームで増えるのに、商品を買ってくれるお客様は、そこまでの勢いで増えてくれません。
つまり買い手と売り手の需給関係が崩れて、売り手の過当競争になってしまったのです。
そのためにネット広告(PPC広告)の単価も上昇し、広告費が高騰して利益を圧迫する現象も起きています。
WEBサービスの多様化とは、近年ではSNSの流行ですね。
フェイスブック、ツイッター、LINEなどのSNS利用者が急拡大し、検索エンジンの利用機会が減少したことも話題になりました。
ネットの利用者が検索エンジン以外のWEBサービスに流れ、結果として検索エンジンからの流入数にも影響しています。
(それでも検索エンジンの利用数は膨大ですから、SEOとネット広告の重要性は変わりません。)
このようにSEOとネット広告でホームページに集客して販売するという従来までのセオリーだけでは、圧倒的な競争環境の中で埋没してしまうリスクが高くなったのです。
小規模事業者の資金力や人手では、本気になった大企業のホームページに対抗できるはずはありません。
以前のようにライバルのいないキーワードで一人勝ちして大量に売上をつくるという芸当は出来にくい環境になってしまいました。
細かい改善を重ねて、ようやく利益が数パーセント上昇するというのが現実です。
未だにSEOやPPC広告を活用すれば売上が数倍に上がると宣伝をする業者の話は眉唾ものと思って聞いた方がよいでしょう。
もちろん新しい商品、新しいキーワードで参入して、初期に一人勝ちする事例はありますがレアケースだと思った方がいいです。
それでは、このような厳しい競合環境のWEBでは、どのような活路があるのでしょうか?
その対策は3つです。
(1)ニッチな市場攻略を目指したロングテールSEO
(2)新しいWEBサービスの積極的導入(LINE@)
(3)メルマガ等のツールでリピーター養成
メジャーな単一キーワードでは競争が激しく、SEOパワーやPPC広告の費用もかかり過ぎます。
そのような消耗戦は避け、複数キーワードによる攻略や多角的な商品紹介ページを増やすなど、ロングテールの分散でニッチな検索需要を拾う戦略の方が結果が出やすいものです。
ただし、膨大な受注量を得ることは難しいため、出来るだけ粗利益の取れる商品を扱った方がよいでしょう。
新しいWEBサービスは未だ競合が少ないため狙い目です。
積極的に新しいサービスを導入して、先行者利益を得るようにした方がいいでしょう。
現在(2014年時点)ならLINE@が魅力的ですね。
LINEサービスは他のサービスとは独立したユーザーを大量に抱えているので新規市場としての可能性を感じます。
LINE@の特性として既存客をリアル店舗に誘引するのに向いていますが、ネットから新規客をLINE@に誘導して、メッセージ配信でリピーター化を図ることを実現できれば有力な集客ツールになります。
こうした新しいWEBサービスも、競合の参入が続けば反応が落ちるという歴史を繰り返します。
新しいサービスが登場したら、出来るだけ早期から活用するようにした方がよいですね。
メルマガによるリピーターを養成するマーケティング手法は古くから存在します。
顧客リストが整備され、顧客への情報提供が適切であれば、メルマガを配信する度に一定の反応が得られるようになります。
ただし、外部から顧客リストを調達した場合は、そのメールの持ち主は配信者へのロイヤリティが低いため、あまり効果は見込めません。
ブログとメルマガとLINE@の配信サービスを併用すれば、ロイヤリティの高い顧客を幅広く取り込むことができるので理想的です。
SEOとPPC広告によって自社サイトにアクセス誘引するだけでは、この先も反応率は落ち込んでいくリスクが高いといえます。
今回採り上げた3つの対策を併用して、優良顧客の囲い込みを進めたいものです。
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